私は、企業の採用担当として毎月200人の職務経歴書を見ています。面接も毎週数人は実施しています。
正直、職務経歴書を全部目を通していません。
ダメな経歴書は見て一発でダメです。
必ず受かる職歴経歴書というのは無いですが、「落ちる確率が高くなる経歴書」というのはパターンがあると思います。
私が思う、社会人経験のある第二新卒、アラサーやアラフォーの応募者のダメな経歴書の例を述べようと思います。
「5秒見て、書類選考で不採用にする」職務経歴書
下記の10項目のうち、約3つ以上あてはまったら書類選考で不採用にします。
経験上、面接しても不採用にする確率が高いです。
①転職回数が多く、すべての会社で似たような職歴が多い。又は大した仕事していない。
それにも関わらず、「会社別」に職歴を記載していて、見にくいだけ。
こういう人は、「職種別」に経歴書を記載するほうが良いです。
(「法人営業：10年経験 5社。職務内容…」というような感じです。)
書式の仕様上、「会社別」に書かないといけない場合…
省いても支障のない会社は省く。
(「A社 10年。B社8年。他同業他社で3社経験。」というような感じです。)
②数行で書ききれる薄っぺら経歴。
そもそも転職できません。あきらめましょう。
③欄いっぱいに、びっしり文字が記載されている。
見にくいだけです。
新卒や既卒、自分に自信が無いタイプの人に多いパターン。
④字が下手にもかかわらず、手書き。
今時、手書きの書類を要望する会社はありません。
独立行政法人など古い体質の組織ではたまにありますが…
公務員や大企業など「すごい会社」ではないのに、手書きの書類を要望するような会社は受けないほうが幸せです。
⑤「自負しています。」というような、自分が偉そうな文章を記載している。
50代以上の方の職務経歴書にたまに見受けられます。
特に年収800万円以上の高収入だった経験があったり、大企業の部長や役員をしていた人には高い確率で記載されています。
そして、その大企業などを退職後に短期離職を繰り返している確率が、ほぼ100%です。
おそらく、新しく入社した会社で偉そうな態度をとって居場所がなく、なったものと思われます。
(多分本人に聞いたら「会社が理解してくれなかった」と言うでしょうが…)
そもそも本当に優秀な人なら、転職サイトや転職エージェントを利用して転職などしません。
優秀な人は、知人の紹介での転職が当たり前です。
私の親族には年収1000万円以上の人や、経営者や大企業の部長をしていた人がいます。
全員最低1回は転職していますが、いずれも知人の紹介で入社しています。
⑥改行が無い。
新卒や既卒で見受けられます。
⑦箇条書きではない。あるいは逆に箇条書きばかりで、説明が無さすぎる。
⑧文字のフォントが小さい。
(9フォント以下はNG)
若い人は気が付かない人が多いですが、年配の人は、老眼で見えにくいです。
老眼で小さい文字を見るのは、かなりしんどいです。
見る気が起こりません。
⑨30代半ば以上で、「実務経験の無い資格取得」を目指していることを強調すること。
「実務経験が無い時点」で、人材としての価値はありません。
30代半ば以上は、資格云々以前に「経験」しか問われません。
資格取得を目指していることは、残念ながら何のアピールにもなりません。
(取得していても実務経験がないなら、あまり相手にされません。)
⑩数値実績が記載無し。
新卒や既卒以外は、一般事務でも数値実績は記載すべき。
(伝票処理枚数100枚/月 とか)
・数値が書いていても、比較ができない。
このパターンの書き方をしている人が結構多いです。
同じ業界でなければ、多いのか少ないのかがわからないです。
例えば「担当者数10人。部署処理件数200件/月。うち、100件/月が担当。」というような書き方なら比較できる。
営業経験者に特に多いダメな記載の仕方が、例えば
「100万円/月達成」とかいうケース。
私が長く勤めていた業界では「100万円/月達成」なんて、今日から配属されたアルバイトで出荷作業を半日している人でも稼げる数値です。
ただ、「元の予算にさらにプラスの、新規で毎月100万円を、1年～2年で達成」といえば業界的にはかなりすごいほうです。
↓
下記のように記載していれば、異業種の人でも比較はできます。
予算に上乗せ100万円/月。(上乗せ達成順位は、担当10人中1位。)
予算額は1000万円/月。(予算額は担当10人中2位)
しかし私が長い間在籍していた業界では、売上数字は秘匿すべきものでした。
もし私が面接官時代に、「前の会社の売上100万円…」とか記載する応募者がいて、その他の経歴を見てもパッとしない場合、不採用にするかもしれません。
(「それほどパフォーマンスは高くないし、さらに数値を秘匿する環境下で仕事していない人なら面接する価値無し」と判断。)
業界や内容によっては、金額ではなくパーセントなどの割合表示が良いかもしれません。
